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■画像診断ネットに加わりませんか■

■急増する画像診断と診断医の不足・・・・・・・・・・・・・

 画像診断装置の高性能化・低価格化は、それらの普及を一気に進めています。最近では個人クリニックでもMRIを導入するところが増えています。導入する各科医師は、それぞれ深い経験があると思いますが、"専門領域以外の診断をどうするか"という問題が付きまとうのです。たとえば脳外科医師が脳の変性疾患の診断に困ることもあるでしょう。まさに病診連携、病病連携、診診連携を行うことによって、患者さんに多大なメリットが生れ、かつ医療費の抑制につながります。

■画像診断グループの必要性・・・・・・・・・・・・・・・・

 医師の養成数は抑制されますので、放射線科医師の急増は望めません。また、X線CTがそうであったように、MRIも一般化すれば、各科医師が高度な読影を行うでしょう。しかし、装置の性能が向上するほど高度の読影が必要となり、患者の軽症例が増えるほど疑診の割合が増し、脳検診における誤診は許されず、さらに患者のセコンドオピニオン(もう一人の医師の意見)の要求からも『ダブルチェック』は必要です。読影医師が各施設を巡回することは時間のロスとコスト増は否めません。

■私の提案・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

 各地域に最適な画像診断ネットを作りましょう。MRIに関して概算すると、将来新潟県にMR機が45台設置された場合、その1/3に放射線科医師が常勤しても、残る30施設の診断を援助できます。このなかで20施設が遠隔画像診断を希望したとき、この診断業務は専門医が約5 人いれば可能です。MRI撮影はどこでも、50%が脳、30% が腰椎、10% 頸椎、残り腹部・関節・心臓などです。従って2-3名の脳担当医、1-2名の整形担当医、1名の胸・腹部担当医が必要です。

■実際のネットワークは?・・・・・・・・・・・・・

■中央にサーバーコンピューターを設置し、画像を専門分野別に分配する。

■個々の医師は個別に営業し、得意分野の画像読影することで、ネットーワークを機能させる。

■これだけで食べていけますか?・・・・十分可能です。

 初期投資は計200万円前後のコンピューターシステムのみ、ほかに投資は不要。山ほどの難しい書類を作成し役所の許認可を得る必要もありません。税務署に個人営業の申請をするだけです。目の疲労を考慮して、1 日30人のMRI診断を行い、週4日営業して1 日は研究や回診同行にあて、週2 日は休んで鋭気を養いましょう。この場合、1件の診断料を『コンピューター断層診断料』の60%と規定し概算すると、30例×4日×4.3週×CT診断料×0.6円=130 万円です。諸経費10%差し引いても127 万/月(年収額面:1404万円)。もちろん昇給も退職金もありませんので、専門医の年俸(1400〜1800万円+退職金)と比較して不利ですが・・・。唯一の救いは、自営業として必要経費が計上でき、節税で十分カバーされます。


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